GRI Standards Content Index
分類 | ID | タイトル | 開示先 | |
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GRI 2: 一般開示事項 2021 |
組織と報告実務 | 2-1 | 組織の詳細 | |
2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる 事業体 |
統合報告書>編集方針 | ||
2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | 統合報告書>編集方針 | ||
2-4 | 情報の修正・訂正記述 | ー | ||
2-5 | 外部保証 | 第三者の独立した検証 | ||
活動と労働者 | 2-6 | 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 | 有価証券報告書>事業の内容 | |
2-7 | 従業員 | 従業員データ | ||
2-8 | 従業員以外の労働者 | ー | ||
ガバナンス | 2-9 | ガバナンス構造と構成 | 体制図 コーポレートガバナンス 取締役会の活動状況 |
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2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | コーポレート・ガバナンス報告書 原則3-1 | ||
2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | 有価証券報告書>企業統治の体制の概要及び当該体制を採用する理由 | ||
2-12 | インパクトのマネジメントの監督におけ る最高ガバナンス機関の役割 |
コーポレートガバナンス マテリアリティの特定と機会・リスク |
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2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | リスクマネジメント | ||
2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | マテリアリティの特定と機会・リスク | ||
2-15 | 利益相反 | ー | ||
2-16 | 重大な懸念事項の伝達 | ー | ||
2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | ー | ||
2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | ー | ||
2-19 | 報酬方針 | 有価証券報告書>役員の報酬等 | ||
2-20 | 報酬の決定プロセス | 有価証券報告書>役員の報酬等 | ||
2-21 | 年間報酬総額の比率 | ー | ||
戦略、方針、実務慣行 | 2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | Letter to our stakeholders | |
2-23 | 方針声明 | Letter to our stakeholders | ||
2-24 | 方針声明の実践 | 推進体制 東急不動産ホールディングスグループのESGマネジメント サプライチェーン(環境) |
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2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | 外部ステークホルダーの通報窓口 | ||
2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | 働く人の人権と労働基準 | ||
2-27 | 法規制遵守 | 腐敗防止に関する方針違反に起因する従業員の処分及び解雇および罰金・罰則 | ||
2-28 | 会員資格を持つ団体 | ー | ||
ステークホルダー・エンゲージメント | 2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへ のアプローチ |
地域や社会への貢献 | |
2-30 | 労働協約 | ー | ||
GRI 3: 一般開示事項 2021 |
マテリアルな項目に関する開示事項 | 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | マテリアリティの特定と機会・リスク |
3-2 | マテリアルな項目のリスト | マテリアリティの特定と機会・リスク | ||
3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 東急不動産ホールディングスグループのESGマネジメント |
分類 | ID | タイトル | 掲載箇所 | |
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項目別スタンダード(経済) | GRI 201: 経済パフォーマンス |
201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 有価証券報告書(第10期)P93-96連結財務諸表等(22.4MB) |
201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 気候変動 TCFD提言に基づく開示>戦略 |
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201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書(第10期)P133退職給付関係(22.4MB) | ||
201-4 | 政府から受けた資金援助 | ー | ||
GRI 202: 地域経済での存在感 |
202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) | ー | |
202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | ー | ||
GRI 203: 間接的な経済的 インパクト |
203-1 | インフラ投資および支援サービス | 広域渋谷圏構想への挑戦 | |
203-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | ー | ||
GRI 204: 調達慣行 |
204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | ー | |
GRI 205: 腐敗防止 |
205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | ー | |
205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | 腐敗防止 | ||
205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | 腐敗防止 | ||
GRI 206: 反競争的行為 |
206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | ー | |
GRI 207: 税金 |
207-1 | 税務へのアプローチ | ー | |
207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | ー | ||
207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび 懸念への対処 |
ー | ||
207-4 | 国別の報告 | ー |
分類 | ID | タイトル | 掲載箇所 | |
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項目別スタンダード(環境) | GRI 301: 原材料 |
301-1 | 使用原材料の重量または体積 | ー |
301-2 | 使用したリサイクル材料 | 廃棄物量データ | ||
301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | 廃棄物量データ | ||
GRI 302: エネルギー |
302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | エネルギー使用量 | |
302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ー | ||
302-3 | エネルギー原単位 | ー | ||
302-4 | エネルギー消費量の削減 | CO₂排出量削減・エネルギー消費量削減 | ||
302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | CO₂排出量削減・エネルギー消費量削減 | ||
GRI 303: 水と廃水 |
303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 水使用 | |
303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | 水使用 | ||
303-3 | 取水 | 水使用量データ | ||
303-4 | 排水 | 水使用量データ | ||
303-5 | 水消費 | 水使用量データ | ||
GRI 304: 生物多様性 |
304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、 もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト |
生物多様性 | |
304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 生物多様性>マネジメント体制 | ||
304-3 | 生息地の保護・復元 | 生物多様性>実績 | ||
304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに 国内保全種リスト対象の生物種 |
ー | ||
GRI 305: 大気への排出 |
305-1 | 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) | GHG(CO₂)排出量データ | |
305-2 | 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) | GHG(CO₂)排出量データ | ||
305-3 | その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) | GHG(CO₂)排出量データ | ||
305-4 | 温室効果ガス(GHG)排出原単位 | GHG(CO₂)排出量 | ||
305-5 | 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 | GHG(CO₂)排出量 | ||
305-6 | オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 | ー | ||
305-7 | 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な 大気排出物 |
NOx、SOxの排出量測定 | ||
GRI 306: 廃棄物 |
306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 廃棄物 | |
306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | 廃棄物>実績 | ||
306-3 | 発生した廃棄物 | 廃棄物量データ | ||
306-4 | 処分されなかった廃棄物 | 廃棄物量データ | ||
306-5 | 処分された廃棄物 | 廃棄物量データ | ||
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント |
308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | サプライチェーン(環境) | |
308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | サプライチェーン(環境) |
分類 | ID | タイトル | 掲載箇所 | |
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項目別スタンダード(社会) | GRI 401: 雇用 |
401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | 従業員データ 離職率 |
401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | ー | ||
401-3 | 育児休暇 | 【仕事と育児・介護の両立支援】 | ||
GRI 402: 労使関係 |
402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | ー | |
GRI 403: 労働安全衛生 |
403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 健康と安全 | |
403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | 健康と安全>マネジメント体制 | ||
403-3 | 労働衛生サービス | 健康と安全 | ||
403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 健康と安全 | ||
403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 健康と安全 | ||
403-6 | 労働者の健康増進 | 健康と安全>実績 | ||
403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と 緩和 |
ー | ||
403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | ー | ||
403-9 | 労働関連の傷害 | 実績 労災死亡事故件数 - 契約社員を含む従業員 休業を伴う負傷・疾病率(LTIFR) – 契約社員を含む従業員 |
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403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | 休業を伴う負傷・疾病率(LTIFR) – 契約社員を含む従業員 | ||
GRI 404: 研修と教育 |
404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 従業員向け能力開発研修 | |
404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 従業員の自己啓発研修 | ||
404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている 従業員の割合 |
ー | ||
GRI 405: ダイバーシティと機会均等 |
405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 従業員データ | |
405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | ー | ||
GRI 406: 非差別 |
406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | ー | |
GRI 407: 結社の自由と団体交渉 |
407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性の ある事業所およびサプライヤー |
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GRI 408: 児童労働 |
408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ー | |
GRI 409: 強制労働 |
409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ー | |
GRI 410: 保安慣行 |
410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | ー | |
GRI 411: 先住民族の権利 |
411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | ー | |
GRI 412: 人権アセスメント |
412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | ー | |
412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | 人権方針に関する研修 | ||
412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投 資協定および契約 |
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GRI 413: 地域コミュニティ |
413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発 プログラムを実施した事業所 |
地域や社会への貢献 | |
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント |
414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | サプライチェーン(社会) | |
414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した 措置 |
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GRI 415: 公共政策 |
415-1 | 政治献金 | 政党や政治資金団体への寄付 | |
GRI 416: 顧客の安全衛生 |
416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの 評価 |
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GRI 417: マーケティングとラベリング |
417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | ー | |
417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | ー | ||
417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 報 |
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GRI 418: 顧客プライバシー |
418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体 化した不服申立 |
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